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山井 忠世*; 加藤 芳郎*; 若松 尚則*
PNC TJ7361 98-001, 116 Pages, 1998/02
PNC-TJ7361-98-001.pdf:5.92MBPNC-TJ7361-98-001-attribute-list-A-G.pdf:61.72MB
東北地方南部を対象とした写真判読調査により、断裂系の抽出とそれらの分布や特性の把握を行った。抽出した断裂系を5万分の1地形図に記載するとともに、「活断層」及び「地質断層」の属性を一覧表にまとめた。本調査地域では、318本の活断層、2,064本の地層断層、及び多数の「その他のリニアメント」が抽出された。詳細な写真情報を多数収録した。(Sサイクル機構)南側では北西-南東方向、阿武隈山地では北西-南東方向と北東-南西方向である。「その他のリニアメント」は第四系が形成する地域を除いてほぼ一様に判読され、地質断層が多く判読される地域に数多い。卓越方向は北西-南東方向と北東-南西方向であり、南-北方向は地域的に限られる。
太田 陽一*; 井川 猛*; 伊藤 谷生*
PNC TJ7690 97-001, 117 Pages, 1997/03
兵庫件南部地震により出現した地震断層(淡路島北淡町小倉地区の野島断層)周辺において、副断層・分岐断層を含めた断層の地下構造を詳細に把握する目的で、ミニバイブレータおよびミニインパクタを震源する反射法地震探査を実施した。現地調査は、野島断層を横断し断層にほぼ直交する東西測線(測線長約80m)および断層の海測約50mの位置で断層にほぼ平行する南北測線(測線長約200m)の2測線を設定し、受振点間隔5m、発震点間隔標準5mの2次元反射法地震探査を実施した。現地調査で得られたデータに対して、異種震源の位相補正を含めた詳細な2次元反射法データ処理解析を実施した。標準重合数は、東西測線約80重合、南北測線約20重合であった。その結果、2測線それぞれにつき、重合断面図、マイグレーション断面図、深度断面図が得られた。地表から基盤までの詳細な地下構造形態がほぼ明らかとなった。この解析結果は、昨年度実施した3次元反射法地震探査結果ならびに調査地域の詳細な地表地質情報との詳細な比較検討が行われた。
大久保 博生*
PNC TJ1222 96-005, 66 Pages, 1996/03
本年度は、まず、稀頻度事象の核種移行への影響解析フレームの全体像を明らかにするため、一例として、火成活動シナリオに対する計算ケースの想定並びに試解析を実施した。また、地震・断層シナリオ及び隆起・侵食シナリオに対するインフルエンス・ダイヤグラム上の境界条件への反映プロセスの検討を行った。次に、地下水シナリオに対する稀頻度事象の影響の重要度評価を行うため、専門家の知見を反映するための一般的な評価項目の検討、及び火成活動シナリオに対する具体的な専門家判断の必要項目を例示した。最後に、既存のデータベースシステムとの結合性を考慮したシナリオ自動展開ツールのビジュアル化機能の追加、さらに、リスク評価やFEPの階層的情報活用への本ツールの適用性についての概略的検討を行った。
not registered
PNC TJ1308 95-003, 241 Pages, 1995/03
本研究は、断層の変位量調査手法の確立を目的に実施したもので、その内容は、平成6年10月に兵庫県南部地震の震源付近で実施した音波探査と同一の条件及び測線で地震発生後の音波探査を行い、断層活動前後の変位量の比較検討を行うことである。また、断層活動が周辺の地質環境に与える影響調査の事例研究を目的として、地震断層の地表調査を実施した。音波探査の結果では、一部では変位している可能性を示す所も認められるが、局部的なものであり、兵庫県南部地震に伴う断層活動を示す明瞭な変化とは考えにくい。このため、神戸沖の海底には地震断層の存在する可能性は低いと考えられる。地震断層の地表調査では、地震断層は、野島断層とその延長部で9.5Km、野島蟇浦から南への分岐断層が1.5Km追跡できた。断層の形態は、杉型雁行する開口性の地割れが多く、直線状に認められる箇所は一部である。断層の水平変位は右横ずれを、垂直変位は南東側隆起を示す所が多い。なお、断層南東側の基盤岩類では変状の認められる所があり、地震断層に伴う副次的な破壊の可能性がある。また、地下水の湧出量や水位については、淡路島北部を中心に地震の前後で変化が認められる。
大久保 博生*
PNC TJ1222 94-002, 60 Pages, 1994/03
HLW地層処分の安全評価において、稀頻度事象を考慮した地下水シナリオ作成のため、まず、H3レポート(1) で扱っている地下水シナリオ基本ケースの(1)基本的考え方/前提条件、(2)モデル、(3)データ、(4)各現象に及ぼし得る要因、をリストアップし、各現象に係る状態量、必要とされるモデル的取り扱い法の見通しを概略的に把握・整理した。次に、動燃事業団殿設定の102種類の各FEPに対し、1.関連要素、2.定量的概念、3.他のFEPへの直接的な影響、を各種情報に基づき整理表として検討・作成し、地下水シナリオ基本ケースで既に扱われているFEPとそうでないものを明らかにした。また、基本ケースで扱われていないFEPのうち、特に、火成活動を起点とするシナリオを具体的に作成した。最後に、基本ケースの各モデルにおける定量的諸量(初期条件、境界条件、パラメータ等)を各FEPとの関連性を念頭に明確化し、また、各FEPを個別に扱い得る決定論並びに確率論的モデルをサーベイ・整理した。さらに、作成した火成活動起点シナリオに対する地下水シナリオ解析・評価上の取り扱い方の概略的検討を行った。